2005年06月30日

日本人は、これを文化と認識すべし!

非人間的な中国人は赤ん坊を食べる

内容は見てもらえれば、分かると思うが日本人としては残虐な行為である。
しかし、これらは大陸において長年文化として根付いた行為である。

支那人達には、これらの行為を残虐と感じる一方で、 1つのありえる行為だとも考えられている。
つまり、 「残虐だがありえる行為」→「自国でありえる行為なら他国もありえる」→「日本軍は残虐だから、当然こういう事もする」という論法である。

しかしながら、日本人の感覚としてはこういう行為自体がタブーであり、 「残虐でありえない行為」だと言うことである。

そのことから、支那人達の日本軍に対する残虐行為が捏造されたものだとはっきりと日本人は主張しなくてはならないのである。

posted by JNES at 17:59| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

節操の無い行為

日本政府の責任追及を 北京で花岡事件追悼式

 強制連行された中国人が過酷な労働に抵抗して蜂起、多数の犠牲者が出た秋田県大館市の「花岡事件」から60年の30日、 北京で追悼集会が開かれた。生存者や遺族ら中国人関係者と日本の支援者ら計約200人が出席。関係者によると、同事件の追悼式が中国で正式に行われるのは初めて
・・・
生存者の汪整禄さん(86)が「亡くなった皆さんの遺志を受け継ぎ、 日本政府の責任を追及する闘争をやり抜きます」と決意表明した。
・・・
 2000年に東京高裁で和解した花岡事件訴訟の被告、 大手ゼネコン鹿島が5億円を拠出して設立された「花岡平和友好基金」 の運営委員会が、60年の節目に合わせて企画した。

今更ながら決意表明しているが、既に和解が済み、日本企業による友好基金が設立されているのにも関わらずこういう事を平然とやってのける。
一体彼らは、何がしたいのか?全く持って理解できない。

posted by JNES at 14:39| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

「再教育」と言う名の「洗脳」

「懺悔と謝恩の旅」 再教育受けた日本の元戦犯ら

  55年前、撫順戦犯管理所には日本の戦犯969人が収容され、 再教育が行われた。戦犯らは1956年に次々釈放され、帰国後に「中国帰還者連絡会(中帰連)」を結成。戦争の真相を明らかにし、 日中友好を促進するための働きかけに奔走している。

こういった輩が、日本に帰ってきて「全て日本が悪い」とか吹聴している。
(日本軍に敗退した)中国政府の管理下にあった教育の何処に正当性があるのか、全く持って不明である。
ただ、敗戦し戦犯として何時死刑されてもおかしくない状況で、やさしくされれば、誰でも言いなりになってしまうだろう。

posted by JNES at 12:03| Comment(0) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

ODAを貰っている国が言う言葉か

日本防衛庁の中国国防費めぐる発言について

中国が実行しているのは防御型の国防政策だ。ここ数年間、中国の国防費はやや増加したが、 軍関係者の生活条件向上による部分がより大きい。また情勢の進展と中国の国防のニーズから、 中国の国防の水準と能力をある程度引き上げる必要があるが、過度に非難すべきほどのことではない日本の軍事支出は非常に大きく、逆に(日本こそが)相互信頼の促進に役立つことをより多く行うべきであり、 同問題について何の根拠もなく中国を非難すべきではない。

中国政府は「防御型の国防政策」と言うが、何に対する防衛なのだろうか?
中国に対する脅威に対して、2446億元(約3兆2000億円)もの予算を必要とする根拠は何処にあるのだろうか?

中国、表向きより多額の軍事費使う=米国防長官が警告

中国が公表されているよりもはるかに多額の軍事費を費やして軍備増強を図り、アジア太平洋地域の軍事バランスを危険にさらしていると警告した。・・・ 中国は、今年の国防費が前年比12.6%増の2446億元(約3兆2000億円) に達すると発表したが、米国防総省に近いシンクタンク、ランド研究所は、 実際の中国の軍事支出は表向きの国防予算よりも4割ないし7割は多いと見ている。

日本では、国内総生産の1% を超えないように閣議決定されている。これは世界的にも低い水準である。
しかも、日本に対する脅威は、北朝鮮を含め中国からの核攻撃も視野に入れなくてはならず、それと同等の脅威が中国に対してあるとは考えられない。
そもそも、攻撃的兵器(核兵器、爆撃機、空母、原子力潜水艦) を持たない日本の軍備に対して、積極的に核を保有し、潜水艦を増産し、 米国から目をつけられた中国が日本の軍備を非難する権利は無い。

日本にとっての脅威に対して、非難することを非難すべきではない。

 

posted by JNES at 11:53| Comment(0) | TrackBack(7) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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